日本看護協会の2011年度の調査では、一般病棟看護職員の夜勤時間数分布をみると、夜勤時間数が80時間を超える看護職員は全体の15.7％を占めていました。また、一般病棟看護職員の1ヶ月の平均夜勤回数は、三交代8.9回、二交代5.8回でした。
この調査結果に対し、日本看護協会では、一般病棟では、一部の看護職員に夜勤の負担が偏っている状況が示唆されたため、夜勤負担が過剰とならないような対策が必要。また、特定集中治療室の夜勤回数は、一般病棟と比較して多い傾向がみられ、看護職員の配置状況や業務内容など、特定集中治療室における夜勤負担の実態について、更なる精査を行った上で対策を検討していく必要があるとの見解でした。
さらに、就業規則や勤務表作成基準などで夜勤の負担軽減の取り組みが必要で、就業規則などにおいて、夜勤回数、夜勤時間、勤務拘束時間、次回勤務までの間隔に関する規制を設けているのは、20〜320％程度にとどまっていた。また、勤務表作成基準を設けている病院は70.2％だった。勤務ローテーション、勤務間隔、休息や仮眠時間については、勤務表作成基準で負担軽減が盛り込まれている場合は、おおよそ80〜90％で実施されていた。
一般病棟での夜勤の規制について、就業規則などで定めている病院は少ない状況だった。一方、勤務表作成基準で規定している場合、実際に負担軽減策が講じられていることが明らかになった。今後は就業規則などに、夜勤負担軽減の規定を盛り込んでいく必要がある。との見解でした。